3.10東京大空襲を忘れない対米集会デモを開催致しました。―ロ
2013/03/13 水 14:57
3.10東京大空襲を忘れない対米デモ用、シュプレヒコール。
・アメリカによる 計画的大量虐殺、東京大空襲を 忘れないぞ！
・人類最大の大虐殺 広島長崎の原爆投下を 忘れるな！
・米国大統領バラクオバマは、直ちに戦争犯罪である東京大空襲を始めとした無差別爆撃に対して 謝罪せよ！
・バラクオバマは 広島長崎の原爆攻撃に対して 謝罪せよ！
・東京裁判というでっち上げ裁判史観を払拭し、戦争犯罪国家である米国の無差別爆撃の責任を 追及せよ！
・米国従属から脱却し、自主外交・自主国防体制を 確立せよ！
・日本の社会構造を破壊し 米国への隷属性を強める ＴＰＰへの交渉参加 反対！
・自衛隊の恒久傭兵化に繋がる米陸軍第一軍団司令部の座間移転 反対！
・無差別大量虐殺という 戦争犯罪への謝罪なき 日米同盟など 認めないぞ！
・我々は米国による大量虐殺東京大空襲・広島長崎への原爆攻撃を 決して 忘れないぞ！
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集会・デモ : comments (14) : -
Comments
カルトによる勧誘と言えば、一昔前でしたらその場は大学でした。
実際、自分の卒業した大学（ここ数年OBがロクな事をしておりませんが・・・・・・）でも、友人が摂理と思わしき団体から勧誘を受けました。
しかし近年、大学関係者の努力によりカルトは大学からかなり締め出されました。
そこでカルト教団が目を付けたのが中高生です。
具体的な手口としては、信者が図書館等で勉強中の中高生に有名大学の学生を名乗り近付き、勉強を教える等といった口実でカルトに引き込むというものです。
大学を中心に活動していた時もそうですが、カルトはスポーツや文化系のサークルという仮面を被って対象に近付きます。
特に、真面目な人が狙われ易いです。
勿論、中高生自身が『知らない人間にはついていかない』という基本原則を守るのは当然ではありますが、親御さんや御兄弟等身近な方も十分注意して本人を見守ってあげて欲しいです。
何分、中高生といのは精神的に未熟で不安定な時期です。
カルトもそこに漬け込んで来る訳です。
統一教会や摂理、オウム等々幾つものカルトの名前が挙がっております。
獣は獣の顔をしては近付いて来ません。
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数年前より大掛かりなメディアスクラムによって子宮頸ガン防止が絶対真理の如く喧伝されてました。
その結果としてゴリ押しされたのが子宮頸ガンワクチンでした。
しかし、この子宮頸ガンワクチンは開発されたアメリカに於いてですら、当初からその薬効性について多くの疑問が呈されていました。
のみならず、大きな副作用がある事を指摘する声も少なくありませんでした。
ですが、ワクチンを開発した製薬会社は財力に物を言わせて議会や政府機関を巻き込んだ一大キャンペーンを打ち、子宮頸ガンで荒稼ぎをしたのです。
その製薬会社が次なる市場として日本に目を付けて、というだけの話です。
禁煙、メタボ、発達障害等々、ここ十年余りの間に随分と新しい【病気】が増えた気がします。
正確に申せば、『増えた』のではなく『増やされた』のです。
【病気】を『増やした』のは、ビッグ・ファーマと呼ばれるアメリカ資本の大手製薬会社です。
先進国で唯一公的な薬価制限制度を持たないアメリカでは、彼らの力は絶大です。
TPP推進派がその理由の一つとして挙げる『最先端の医療の享受』も、要はビッグ・ファーマが開発する【開発の為の開発】の新薬による治療が主たるものです。
ビッグ・ファーマをはじめアメリカの医療・保険業界もTPPをゴリ押ししている事実を見落とすのは愚の骨頂というものです。
我が国で自由診療や混合診療を推し進めようとする人間はビッグ・ファーマと何らかの関係を持っていると読むのが賢明でしょう。
子宮頸ガンワクチンに関して言えば、そもそも子宮頸ガンの原因とされたウイルスはその病因ではなく、ワクチンには大きな副作用があります。
そんなものがゴリ押しされ、今尚子宮頸ガンのHPには同病の原因はウイルスであるとの真っ赤な嘘が堂々と書かれております。
医療、福祉、環境といった分野については、ややもすると関係する人間や事項が神聖視されてしまうという傾向はあるのかもしれません。
しかし、医療で言えばビッグ・ファーマや保険会社、環境で言えばシー・シェパードといった様に、一皮ひん剝けば、そこにはおぞましい世界が存在するのです。
数年前まで猛威を振るっていた『ストップ温暖化』や『Co2』削減、あれらは皆全て原発推進のキャンペーンでした。
カルトと同じです、悪魔は悪魔の顔をして近付いて来る事は稀です。
寧ろ、多くの場合正義や慈悲の仮面を被って貴方に近付いて来ます。
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先般より述べて参りました通りTPPは我が国を狙った平成版『門戸開放』に他なりません。
我が国がかつて数十年に渡って苦しめられ、最終的に大東亜戦争へと打って出ざるを得ない状況を創り出した、明治23年に当時の国務長官ジョン・ヘイが出した『門戸開放宣言』です。
今回の行為は、大東亜戦争の大義を忘れ、国家の根本に関わる関税の重要性に目を瞑り、我が国が関税自主権を獲得するまでに日清・日露の両戦争で尊き命を捧げられた英霊の皆様方をも冒涜する、我が国史上有数の暴挙です。
安倍晋三という男は最低級の国賊・売国奴です。
チャンネル桜やmy日本には「安倍総理の足を引っ張るのではなく交渉の場で建設的な議論を」等といった臍で茶が沸くお間抜けな話が溢れ返っています。
チャンネル桜、my日本の関係者皆さんに通告致します。
本日を以て一切の事業を閉鎖し、即刻論壇から消え去って下さい。
貴方達は数えきれない程の汚点を残しましたが、その反面何一つ我が国の為に役立つ事は出来ませんでした。
そんな貴方達には餞別としてGAOの名曲、その名も『サヨナラ』を送らせて頂きます。
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先日も大学生の就職内定率に関する調査結果が発表されました。
しかし、あの調査はおよそ実態を反映しているものではありません。
統計というものは可能な限り全体調査に近い形でのサンプリングが行われなければなりません。
しかし、就職関係の統計を取る場合、その対象は国公立及び名門私大です。
これはとんだイカサマでしょう。
また、マスメディアが大好きな「二十代男性百人に聞いた云々」といった類のものもそうです。
多くの場合、対象は
1：首都圏の
2：大手企業に勤務する
3：正社員
です。
テレビ局や新聞が行う世論調査も、対象が読者や視聴者に限定されている事がしばしばあります。
マスメディアとはそれ即ち商業メディアです。
そこにはスポンサー等々様々な人間の思惑が絡んでいます。
先般、ペニーオークションのステルスマーケティングが問題となりましたが、ステルスマーケティングは従来より用いられてきた手法です。
絶対的に正しい・中立な報道などというものは存在し得ません。
メディアが多様化する時代だからこそ、そこで伝えられる物事を見定める見識が必要なのではないでしょうか。
見識というものは一朝一夕に備わるものではありません。
これは学生時代からの積み重ねに他ならないでしょう。
見識もウイスキーも同じです。
じっくりと時間をかけて寝かせたのが本物です。
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開始当時からその国家的・社会的効用を疑問視する声は少なくありませんでしたが、ロー・スクール制度も含めて根本的な再考が求められる可能性が高いでしょう。
『身近な司法』を目標として進められてきた上記制度ではありますが、この背景にあったのはアメリカによる我が国を『訴訟国家』化即ちアメリカ化せんとする目論見でした。
アメリカは言わずと知れた筋金入りの訴訟国家です。
一定以上の収入がある世帯にはホームロイヤーが必須というのがかの国です。
民事を含め紛争の解決手段・制度というものはその国の国民性や文化を象徴するものです。
我が国は和を尊ぶ道義国家であり、また恥の心を大切にする文化を有しております。
ここにアメリカ型の司法制度を導入しようなどというのは、ミカンにアンズか何かを接ぎ木しようとするものです。
よく言われる法曹人口ですが、これにもカラクリがあります。
多くの場合、『法曹』には司法書士、行政書士、社会保険労務士、弁理士等が含まれておりません。
我が国の様に多様な法律系の資格制度を有する国はそう多くありません。
少なからぬ国が法律系の資格を司法試験に一本化しております。
弁護士のみを以てして『司法』や『法曹』を語るのは愚の骨頂です。
我が国の司法に於いて必要とされるのは紛争を未然に防ぐ、又は発生しても被害を最小限に抑える能力であり交渉力でしょう。
訴訟は最終手段というのが少なからぬ日本国民の感覚ではないのでしょうか。
我が国に今必要なのは郡部、特に過疎地に於ける司法支援です。
司法書士会等が高齢者対策等の視点より活動を行っておりますが、これこそが最重要課題でしょう。
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以下、昨日のメールマガジンより転載です
↓
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
中国謀略工作組織は、右翼排外主義団体等による「支那人排斥！」
「支那人殺せ！ 尖閣死守！」などの国際的にレイシズムと非難さ
れるような排外主義運動を、さまざまな形で日本国内に起こす（無
論、資金源は日本の暴力団や諸団体を通した中国共産党の対日工作
班である）。
私たち「頑張れ日本！全国行動委員会」 とは違った自称 「右翼団
体」「保守」の人物、組織に、尖閣諸島魚釣島や南北小島などに強
行上陸をさせ、反中パフォーマンスを実行させる（昨年9月の幸福
実現党の上陸など。私たちは今、中国を「被害者」「抗議する立場」
にさせる尖閣上陸や公務員常駐、施設建設などは、少なくとも参院
選までは絶対に避けるべきだと考える)。
日本全国各地（沖縄も含む）の在日中国人留学生や観光客、ビジネ
スマン、結婚した中国人女性などに対する「嫌がらせ行為」「中国
人いじめ行為」を、自称右翼やネトウヨなどに、日本人や日本諸団
体を通して資金を提供し、頻発させる。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
安倍晋三がTPP交渉参加を表明してトチ狂ったとしか思えない文章です。
それも仕方ありません、昨年の衆議院選挙直前に『安倍救国内閣樹立国民集会』なるものを挙行し、今尚安倍晋三を絶対神の如く崇め奉っているのがチャンネル桜と同局と表裏一体にある頑張れ日本全国行動会議なのですから。
地方組織あたりからでも突き上げがあったのでしょうか。
八方手詰まりで書いたであろうのが上記の文章です。
まあ、妄想と独善もここまで来ると凄いものです。
チャンネル桜は絶対的正義で民族派が何故かネトウヨと一緒にされて中共の回し者ですか。
北朝鮮もオウム真理教も真っ青ものの誇大妄想です。
チャンネル桜は設立されて何年の組織でしょうか。
我が国の為にどれ程貢献したというのでしょうか。
尖閣に灯台を建てられた日本青年社の皆様の何を分かっているのでしょうか。
民族派が中共を相手に何十年渡り合ってきたのか、その一端なりとも知っているのでしょうか。
ネトウヨを『草の根保守』等と各方面で礼賛して増長させ、あの悪名名高きフジテレビデモを敢行し、現在特会会長・桜井誠をかなりの頻度で出演させていたのはどこの局だったでしょうか。
チャンネル桜・2ちゃんねるは『二大馬鹿チャンネル』に他なりません。
正直を申せば、プエルトリコには勝てると予想しておりました。
とても残念ですし悔しいです。
何より、選手や関係者の皆さんには心から「お疲れ様でした」の一言を送りたいです。
振り返ってみればあっという間でした。
しかしながら、とても熱い日々でした。
本来でしたら、今日は我が国の食文化事についてかかせて頂く予定でした。
上記事項につきましては、明日以降に改めて書かせて頂きます。
こうしている間も病と闘い続ける人達が沢山います。
皆様の骨髄バンクへの御登録を心よりお願い致します。
ですが、誠に申し訳ございません。一身上の都合によりまして、本日はいわゆる『ヘイトスピーチ』について少々見解を述べさせて頂きます。
『ヘイトスピーチ』の内容については概ね皆様御存じかとお察し致します。
法律学の世界では『憎悪的表現』とも称される、憲法学でいうところの『価値の低い表現』の一類型です。
新大久保や鶴橋で排外主義団体が行うヘイトスピーチについて、一部で法規制を求める声が挙がっています。
結論から申せば、ヘイトスピーチに対する法規制については、断固反対です。
第一には、そもそもヘイトスピーチ自体の定義が曖昧である為です。定義も曖昧な表現への規制は権力・体制による恣意的な思想弾圧・表現弾圧を導きます。
ヘイトスピーチと解される表現の中にも政治的表現が存在する状況は十分に推測されます。
第二には、悪質性・違法性の高いヘイトスピーチについては刑法を中心とした現行の法令で十分対応出来ると解される為です。
特定の個人や団体を名指しして、又は現実の危険を突き付ける様な行為は、その時点で威力業務妨害や脅迫の構成要件に該当する可能性が高いでしょう。
加えて、現行法令の罰則規定が甘いとは考えられません。
第三には、どこまでが表現として保障されるべきかは本質的に司法府が判断すべきであると考えられるからです。
執政府が表現の、それも内容を理由として大幅な規制を行うのは立憲国家として適切とは考えられません。
ヘイトスピーチの法規制についてドイツを引き合いに出される方がいらっしゃいますが、同国憲法の大きな柱である『戦闘的民主主義』はナチスという特殊な歴史を持つが故の、同国固有の法理です。
同法理の特殊性については、憲法裁判所の判例集やドイツ憲法関連の書籍を御参照頂ければ分かり易いと思います。
政治的表現に於いては、しばしな過激な文言が飛び出すものです。
ごくごく一部の悪質・低質な表現を理由に曖昧な定義・基準によって思想弾圧・言論弾圧を許してしまうのは愚の骨頂です。
それこそ正に『木を見て森を見ず』というものです。
また、国家としての歴史も法文化も何もかも異なる国の法理をそのまま我が国に導入しようというのは、浅はか極まりない行為です。
法文化を含めた国家・民族の歴史というものは骨であり血であり肉なのです。
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彼は白血病と闘い続ける方々にとっての希望の星でもあります。
何度でも這い上がって、言葉は悪いですが這い蹲ってでも病魔を撃退して頂けると信じております。
iPS治療を含め、科学の発展に希望を託したいですが、何分不確定要素の多い世界でもあります。
現時点では、骨髄移植が大きな柱となる治療法です。
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先日のコンクラーベによりフランシスコ新法皇が選出されました。
称号に【一世】を含めるか否か我が国で若干の経緯があったのも記憶に新しいところです。
実は当方、カトリックとは少々の縁がございます。
家は曹洞宗永平寺派ですが、卒業した高校（先日控訴審で敗訴した衆議院議員石川知裕等が先輩です）がカトリックの修道会が運営しており、校長先生はじめ修道士（通称：『ブラザー』）はカナダやメキシコからお越しになられた方々でした。
よく言われる「カトリックは保守的だ」という見解ですが、これは誤解ではないでしょうか。
そもそもカトリックはイタリア人が作った宗派です。加えて、各国・地方によって種々に富んだ発展を遂げております。
我が国に於いては教育・福祉での躍進が目立つのはその一例ではないでしょうか。
寧ろ保守的・古典的なのはプロテスタントの一部の宗派ではないでしょうか。宗派の設立当初と変わらぬ礼拝形式を維持しているところが少なくありません。
また、遺伝子治療や同性愛、人工妊娠中絶といった問題に対して攻撃的なのはプロテスタントです。
アメリカの、いわゆる『モラル・マジョリティー』はその典型例です。
我が国には室町時代に伝来したカトリックですが、その裏には当時スペインを統治していたハプスブルク家の黒い野望がありました。
また、口では神だ愛だと唱えていながら、奴隷貿易に精を出す宣教師が少なくなかったのも当時のカトリック教会の実情でした。
そんなカトリック教会でしたが、時が昭和となり、我が国にとって見過ごせぬ大きな存在となってゆきました。
結果論ではありますが、大東亜戦争の終戦工作にカトリックの手を借りるのに相当の可能性はあったでしょう。
大東亜戦争終結後、靖国神社を焼打ちにしようとしたGHQを当時のカトリック駐在使（他国の大使に相当）が一喝した事実は意外と知られておりません。
現在、我が国の信者数ではプロテスタントに水を開けられてしまったカトリックですが、歴史を振り返る時、今後を考えてゆく時に決して見落とせない存在なのではないでしょうか。
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本人も言っている通り、戦後第四位の北の湖に並ぶ記録です。
しかし、とても彼の優勝を祝う気にはなれません。
はっきり言わせて頂きます、白鵬が強いのではありません。他の力士たちがだらしないだけの話です。
横綱の責務を全く以て果たしていない日馬富士、変に神経質な上に大味な相撲ばかり取り続ける稀勢の里、勝利への気迫すら感じられない琴奨菊、綱渡り大関琴欧州・・・・・・・・彼らにとって代わる力士もおりません。
白鵬が千代の富士全盛時に果たして横綱になれた程の力士でしょうか。立ち合いの鋭さ、相撲の速さ、穴の無さ、どう考えても千代の富士や北勝海と互角に渡り合えたとは考えられません。
若貴時代で考えても、若乃花か武蔵丸に及ぶか否かというのが白鵬の力の程ではないでしょうか。
こういった表現は乱暴かつ不適切極まりないのでしょうが、その程度の力士が北の湖に並ぶだけの優勝回数を重ねているのです。
特に昨年あたりから白鵬は明らかに力が落ちています。
余裕が無いから取組の最中に、明らかに不要な張り手を連発したり、立ち合いに変化を見せたりします。
現在の彼の相撲は『横綱相撲』に程遠いものです。
その様な力士に優勝を重ねさせているのが、情けないかな現在の大相撲なのです。
相撲人気の凋落が叫ばれて久しい限りです。
その原因が何であるのか、力士のみならず親方衆を含め相撲協会は熟考し、適切な解決策を直ちに遂行すべきでしょう。
さもなくば大相撲に明日は無いでしょう。
かつて多くの少年達が大鵬に、千代の富士に憧れました。
当方のその一人です。幼少時より千代の富士に憧れ、幼稚園を出るまで、自分は将来綱を締めて土俵入りをするのだと信じて疑いませんでした。
小学校にも中学校にも相撲部が無く、高校でようやく相撲部に入部出来た時は望外の喜び、いやあの高校（石川知裕の母校でもあります）の志望動機の大部分は相撲部の存在でした。
インターハイ、国体等全国大会には出場できませんでした。
それでも、土俵で過ごした三年間は掛け替えのないものです。
今でも段証、賞状・メダルは大切にしております。
かつての様に沢山の少年達が憧れる大相撲に戻って欲しい、そう願うファンは数多い筈です。
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他人の不幸を食い物にする悪質ビジネスを指す言葉です。
皆様ももう御存じかと思われます。
岩手県・山田町を舞台とした極悪NPO『大雪りばぁねっと。』による鬼畜の所業について今日は書かせて頂きます。
まず最初に言わせて頂きます。
上記NPO法人の詳細については存じません。ですが、同団体が少なくともここ北海道を拠点に活動していた団体であるのは紛れもない事実です。
北海道の人間として情けなく、恥ずかしい限りです。
彼らは8億円近い震災復興資金を己達の欲望を満たさんが為に流用し、浪費したのです。
震災に苦しむ方々に漬け込み、暴利を貪るなどという行為は万死に値します。
彼らに弁解の余地は一切ありません。己の罪を潔く認め、罰を受けるより他に道はありません。
法の厳正なる裁きを心より願います。
先日、新卒学生の就職先としてNPOが人気を集めているという記事を目に致しました。
確かに、福祉・医療・教育関係等真っ当な活動をしているNPOも少なくありません。
しかし、NPO団体の中には上記『大雪りばぁねっと。』をはじめ眉唾ものの団体も少なくないのも現実です。
東京都の認可団体である『NPO 外国人犯罪追放運動』、こう聞くと警察の天下り団体かに聞こえます。
しかし、実態は単なる排外主義団体です。
代表の有門某がどういった人間で、どの様な団体と関係を持ち、共に行動しているかは皆さんも御存じの通りです。
生活保護受給者を食い物にしたいわゆる『貧困ビジネス』や「平和」、「人権」を標榜する過激派・極左の隠れ蓑に使われているNPOも少なくありません。
『非営利法人』とは名ばかり、羊の仮面を被った狼には皆様十分御注意下さい。
自分達としても、そういった不逞の輩は徹底して糾弾してゆく所存です。
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そもそも佐藤内閣が定めた『武器三原則』は単なる閣議決定であり、法的に何らの拘束力等を有するものではございません。
そもそも、同原則は
1：共産圏国家
2：国連で非難決議を受けた国家
3：現に紛争中又は紛争に突入する危険性の高い国家
への武器輸出を禁止しただけのものです。
にも関わらず、三木内閣が武器輸出禁止の対象を大きく拡大してしまうという大失態を犯し、以降の政権もそれを踏襲してしまったのです。
これにより、我が国は他国との武器共同開発も行えなければ、インドの様な同盟国に武器を輸出する事も出来なかったのです。
上記三木内閣による決定については諸々の見解がありますが、我が国の軍事的自立を妨げんとする米国の意向は無関係ではないでしょう。
事実、これまで我が国は米国から押し付けられるがままに、同国が開発した武器を購入しております。
ヨーロッパを中心に幾つもの国家が我が国との武器共同開発を希望しております。
また、インド・台湾・中央アジア諸国等我が国と国防上の連携を強化したいと願う国家も数多いです。
第一には自主防衛体制の確立及び維持です。
ですが、特に米国・中共・ロシアの暴走を抑える為には上記国家との連携が不可欠です。
月刊誌『SAPIO』では昨年来大東亜共栄圏に関する議論が盛んです。
しかし、大東亜共栄圏だけでは不十分です。
中共・ロシアを西から牽制する為に中央・西アジア諸国との連携は極めて重要です。
【大東亜】、ではなく【大亜細亜】共栄圏がカギなのです。
武器の研究・開発は全ての国家にとっての必須事項です。
それを望まぬのであれば、国家存立の意志無しと言ってしまっても過言ではないでしょう。
同盟国との軍事面での連携強化無くしては、米国も中共もロシアも抑え込めないでしょう。
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科学分野での研究発展及び小学校での理科教育の強化を視野に入れてとの事です。
私事で恐縮ですが、高校が地方の男子校で、同期生の約三分の二は理系の学部・学科へ進んだ為、いわゆる「理科離れ」という感覚は分かりません。
ですが、女子校等ではいわゆる【英語科】の様に高校の段階であまり数学を学習しない課程も存在していたのは記憶しております。
相応の年数理系科目から遠ざかってしまいますと、公務員試験をはじめとして将来の進路を狭めてしまう事にもなってしまいます。
そもそも、最低限数学?・Aが出来ないと大学受験の段階で国公立という選択肢が消えてしまいます。
研究職・専門職レベルの理系科目に関する知識が必要なのは、社会全体でもごく限られた人間でしょう。
しかし、日常生活に必要なレベルの理系科目に関する知識も無い、というのは如何なものでしょうか。
教養を深めるのと併せて、人生に幅を持たせる為に理系科目について相応の知識習得を義務付けるのは十分に有用であると考えられます。
ただ、専門家の養成と教養教育とを混同するのは愚の骨頂です。
語学が代表例ですが、その学問については専門家レベル、教養レベル、初級レベル等、職業や社会的地位に応じて必要な知識が異なります。
どのレベルを対象とした教育に力点を置き、如何なる方策を用いるのか、この点については十分に議論を重ねるべきではないでしょうか。
先般発表された、国公立大学入試へのTOEFLの導入を含めた英語教育の強化然り、兎角安倍内閣の打ち出す教育政策は如何せん拙速過ぎます。
教育は、国防に次ぐ国家の柱です。確固たる信念と十分な議論を以て臨むべきでしょう。
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第一に水島聡という人間は全共闘出身のいわゆる【転向組】です。
それ故やはり負い目でもあるのでしょうか、開局より一貫して民族派を【街宣右翼】と罵倒・侮辱しております。
第二に同人はテレビ界出身の人間です。
同局はマスコミ批判を【お家芸】にしておりますが、肝心要の代表取締役がメディア界の中でも最も欲望や金に塗れたテレビ界出身とはとんだお笑い草です。
チャンネル桜の親会社であったトランスデジタル社は数年前に架空の増資事件を起こしております。
のみならず、そこで発生した利益を某広域暴力団の幹部に供与しております。
この幹部というのがいわく付きの人物で、朝鮮総連はおろか平壌政府とも不快関係にあると言われる在日朝鮮人なのです。
排外主義や近隣諸国バッシングを売りにしていながら、実態がこれでは全く以て話になりません。
同局は開局当初より視聴者二千人を目指して参りましたが、今尚その目標は達成されておりません。
また、チャンネル桜という名称は表向きに維持してはおりますが、これまでに閉局や幾度にも渡る放送先の移転をしております。
ここ数年を振り返って、何よりも問題なのは同局がネトウヨや排外主義集団の【育ての親】としての役割を果たした点です。
かの悪名名高きフジテレビデモ然り、映画『ザ・コーヴ』への抗議活動然り、チャンネル桜の【もう一つの顔】とも言うべき『頑張れ日本 全国行動会議』は排外団体と共に行動し、ネトウヨを【草の根保守】と礼賛し、彼らを増長させたのです。
在特会会長・桜井こと高田誠に『朝鮮問題の専門家』という嘘八百の肩書（高田の職業はアルバイト警備員・出身校は福岡県の高校）を与え、同人をつけ上がらせたのはチャンネル桜以外のどのメディアでもありません。
加えてチャンネル桜は件の京都の朝鮮学校に対する脅迫・恫喝行為を礼賛し、また在特会側からもこれに呼応する動きがありました。
のみならず、悪質極まりない【カウンター街宣】や日の丸の濫用、自分達と意見の合わない存在を一切合財『反日〇〇』と名付けて口汚く罵倒する、これらの多くが同局起源です。
昨年来【安倍紅衛兵】の急先鋒として『安倍救国内閣』等の珍奇極まりない文言を撒き散らしている同局ですが、その姿は最早カルト教団の信者です。
そこに自主独立・対米自立の精神は欠片も無く、TPPに反論する素振りすら見られません。
安倍晋三自身も同局への出演が多いことから、同人と水島は親しいそうです。
一説によると、安倍晋三がTPP交渉参加の意思を持っていると知りながら、水島は安倍内閣成立へ向けて、そして成立以後も狂信的な【支持】を行っているそうです。
TPPに抗わぬ者に保守や愛国等といった文言を口にする資格は一切ありません。
道は唯一つ、直ちに論壇から消え去るのみです。
加えて、同局については似非キリスト教集団であるキリストの幕屋や統一教会等といったいわく付の宗教団体とのキナ臭い噂もあります。
もう、ここまで来ると踏んだり蹴ったりです。
同局の支持者は熱狂的なネトウヨと排外集団の構成員のみなのでしょう。
当方が知り得る限り、民族派や関係者に同局の視聴者は一人もおりません。
それ即ち、同局の自業自得以外の何物でもありません。
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我が国の司法府は法制史の観点から見ると、歴史的に執政府の一機関として位置して参りました。
大日本帝国憲法下でも、行政裁判は執政府の管轄事項でした。
現在、大日本帝国憲法及びハーグ条約（陸戦規定）に違反して鎮座している日本国憲法ことGHP憲法ですが、これは司法府の権限が強い英米法の思想を色濃く反映した法典です。
ただ、同憲法がいわゆるアメリカ法文化産みの子かというと必ずしもそうと断じられない側面もあります。
第一には我が国が君主国家且つ単一国家である点です。
共和制且つ連邦制国家のアメリカとは国家としての根本が違います。
第二に、アメリカの法文化・法思想とは必ずしも単一的ではない点です。
フランス法の影響が残るルイジアナ州、スペイン法の影響が残るテキサス州等々、かの国には複数の法域が存在します。
また、我が国で一般的に【アメリカ法】として語られるものの多くは連邦法であり、アメリカ国民の生活により密接的である州法とは異なります。
自主制定憲法に於いて導入すべき司法制度についての議論もさまざま考えられるところですが、司法府が『どうあるべきか』についての議論は意外と少ない感があります。
先ず、司法府は立法府・執政府・メディアから適切な距離を取り、公正・中立を旨とすべきです。
その為には法曹一元が不可欠でしょう。
裁判員制度が施行されて以来、以前に比較して刑事裁判で適切な判決が下される様になりました。
『疑わしきは被告人の利益に』の法原理を更に徹底すべきでしょう。
現実問題としてポピュリズム司法実現の場としてしか機能していない検察審査会制度についても再検討の必要があるでしょう。
元来、司法府とは能動的な統治部門ではありません。
しかし、執政府や立法府をも抑制し得る『法の番人』です。
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